ヨーロッパの大手企業も続々とビーガン食事業に参入しているそうです。

 

 

ネスレは植物由来の栄養食品事業のアメリカのオルゲイン社の株式の

 

過半数を取得。２０２４年に完全子会社化の可能性もあるとのことです。

 

ネスレはすでに、グループ全体の植物由来食品売上高が２１年１２月期決算で

 

約１０６０億円と、前期比１６．８％増。

 

さらに２１年には、植物由来の卵「vEGGie（ベギー）」を開発。

 

事業への投資額もここ５年で１０倍に増やしているそうです。

 

 

 

ユニリーバは４月２８日の決算発表で、１８年に買収した代替食品ブランド

 

「ベジタリアン・ブッチャー」を成長産業に位置付け。

 

ベジタリアン・ブッチャー社は４０か国以上で植物由来のミートボールや

 

ミンチ肉を販売。

 

ユニリーバは、２２年中にも紅茶事業のリプトンを売却予定で、代替肉市場へ

 

資金を集中する模様だそうです。

 

 

 

このような企業の動きには、欧米の食生活の変化が背景にあり、若者を中心として

 

環境問題（畜産による温暖化ガス排出など）への意識が高まり、

 

イギリスのビーガン協会によると、イギリス国内のビーガン人口は４年間で４倍に

 

増えているとのこと（１９年時点で６０万人）。

 

 

アメリカのボストン・コンサルティング・グループによると、代替肉の進歩が

 

早まれば、ヨーロッパおよび北米では動物肉の消費量が２０２５年をピークに

 

減っていくという分析を発表しているそうです。

 

 

矢野経済研究所のプレスリリースでも、２０２５年の代替タンパク質の世界市場規模

 

をメーカー出荷金額ベースで１兆１９１９億６４００万円と予測。

 

２０３０年には３兆３１１３億８９００万円と予測しています。

 

ちなみに２０２１年は４８６１億３００万円ですので急伸するという予測です。

 

 

 

当協会特別顧問の山田豊文先生が著書の『超人をつくる　アスリート飯』Amazon.co.jp : アスリート飯

 

の中で、アスリートの食もプラントベースへとゲームチェンジする時代と

 

強調されましたが、これはアスリートだけの潮流ではないのかもしれません。